
代表取締役社長
小林 眞
わが国の高齢化社会はますます顕著化しており、なんら有効な対策もないままに推移するならば、国自体の老齢化を迎えることは間違いのないところです。厚生労働省はQOL(質の高い生活)を提唱していますが、健康問題は官民を問わず、国を挙げて対応を考えなければならない時期にきています。
おりしもわが国は経済面においても大きく変化の波を受けようとしています。昨年来団塊の世代が定年を迎えつつあります。企業の定年年齢の引き上げや、定年者の再雇用も必要ですが、しかし高齢者の健康管理は年金や医療費など国の財政を圧迫することは目に見えている現在、重要な課題であろうと思います。
とりもなおさず、予防医学の役割は高齢化社会の中で、ますます重要度を増しています。
現在、病院や医師は高齢者や生活習慣病の予備軍に対して一定の生活指導や運動の推奨を行っているものの、あくまでもアドバイスであり患者に対しての治療とはくらうべくもありません。また対処すべく有効な施設や設備がないのも現状です。
患者やその予備軍に対してなんとなく運動は薦めるものの、確立された運動療法というものはなく、具体的に目的を持った指導やイビデンスが確立されていませんし、運動療法のライセンスをもった医師も事実上いないというのが現状です。
そこで私たちは『メディカルフィットネス』構想を作り上げました。
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